【米国株】理論株価の計算方法(DCF法)

お金の知識

本ブログでは、理論株価を計算する手段として、ディスカウントキャッシュフロー法(DCF法)を活用していますので、その基本的な考え方、計算方法について説明します。

ディスカウントキャッシュフロー法(DCF法)とは?

ディスカウントキャッシュフロー法(DCF法)とは、企業や資産の価値を計算する方法として、不動産や株式投資、M&Aで幅広く使われている手法です。

今回は、株式投資におけるDCF法の活用について説明していきます。

株式投資におけるDCF法の活用とは、「企業が将来に生み出す利益(期待キャッシュフロー)を現在価値に割り引いて、企業価値を算出する方法です。これにより、現在の株価が理論株価に対して割高なのか割安なのかを知ることができます。

「割り引く」という言葉が聞きなれない方もいると思いますが、一言でいえば「将来のお金は現在のお金よりも価値が低い」ということです。

例えば、今すぐ100万円くれる人と1年後に100万円くれる人がいたら、今すぐ100万円くれる人からもらいますよね?つまり、将来の100万円は現在の100万円よりも価値が低いということです。

一方で、今すぐ100万円くれる人と、1年後に105万円くれる人がいたら、ちょっと1年待ってみようかな?と悩む人も出てくるかもしれません。

つまり、この場合、現在の100万円の価値=1年後の105万円の価値となります。これを計算式にすると、

105万円 ÷ 1.05 = 100万円

このときの1.05が示しているのが「5%割り引く」ということです。

理論株価の計算方法

では実際にDCF法を使って理論株価を計算する方法を説明します。

計算のための準備

先ず、理論株価の計算に必要となる情報を収集します。

①銘柄選定

今一番あなたにとってホットな銘柄を選択します。

②直近決算のフリーキャッシュフロー(FCF)

MorningstarのHPから個別株を検索し「Financials」から確認できます。

フリーCFは営業CFから事業継続に必要な設備投資を控除した金額となります。実は、この「事業継続に必要な支出」というものをどう算出するかは明確な決まりがあるわけではありません。Morningstar社はキャッシュフロー計算書の「有形固定資産の取得による支出」を「事業継続に必要な支出」とみなしているようです。

③5年目までのFCF成長予想

将来のことは誰にも分かりませんが、例えば、Morningstarで確認した過去5年程度のFCF推移から、今後5年間でどの程度のFCF成長が期待できるかを考えてみるのも一つの手段です。

(ご参考:米国株の過去の財務データを確認する方法)

④6年目以降の継続成長率

この値はだいたいインフレ率と合わせるのが通常です。従って、私の場合は米国の過去のインフレ平均率である2%前後で考えます。

⑤割引率

上記で出てきた割引率ですが、WACC(加重平均資本コスト)とも呼ばれます。難しい言葉は置いといて、市場から資金調達する際のコストだと思ってください。言い換えると、市場が最低限期待するリターンとも言えます。過去の米国株式は実利で約7%のリターンを上げてきていますので、私の場合は7%を使用しています。

正直、割引率は人によって考え方は様々です。例えば、最近の世界的な利回り低下を考えれば、もう少し期待リターンは低いのでは?という考え方もあるかと思います。そうなると割引率は低くなるのですが、そうなると現在価値が高まるので理論株価は高めに出ます。(注意)

⑥現金・現金同等物及び短期投資

MorningstarのHPから個別株を検索し「Financials」から確認できます。

英語表記「Cash, Cash Equivalents and Short Term Investments」

⑦短期負債及び長期負債

MorningstarのHPから個別株を検索し「Financials」から確認できます。

英語表記「Total Liabilities」

⑧発行済株式数

Yahoo financeのHPから個別株を検索し「Statistics」から確認できます。

英語表記「Shares Outstanding」

理論株価の計算方法

理論株価の算出式は以下の通りです。

理論株価 = (事業価値 + 非事業価値 - 負債)/ 発行済株式数

事業価値とは?

株式投資における事業価値とは、企業が将来に亘って生み出すフリーキャッシュフロー(FCF)の総和となります。しかし、先に述べたように、「将来のお金の価値は現在のお金の価値よりも低い」わけですから、将来価値を現在価値に割り引く必要があります。その際に利用するのが割引率です。

事業価値 = FCF1/1+r + FCF2/(1+r)^2 + FCF3/(1+r)^3 + FCF4/(1+r)^4 + FCF5/(1+r)^5 + Terminal Value/(1+r)^5

【用語解説】

FCF1・・・1年目のフリーキャッシュフロー(FCF)

r・・・割引率

Terminal Value・・・継続価値/残存価値ともいいます。DCF法では、6年目以降のFCFは一定の成長率(継続成長率)で増加していくと仮定して計算します。それがTerminal Value(継続価値/残存価値)です。Terminal Valueの計算式は以下の通りです。

Terminal Value = FCF5 X (1+g) / r-g

g・・・6年目以降の継続成長率です。

非事業価値とは?

非事業価値とは、事業とは直接関係のない資産を示すものであり、現金や現金同等物、短期投資(1年以内に現金に換えられるもの)を指します。

「計算のための準備」で用意した⑥現金・現金同等物及び短期投資がこれに該当します。

負債とは?

負債とは、いわゆる企業の抱える借金です。

「計算のための準備」で用意した⑦短期負債及び長期負債がこれに該当します。

発行済株式数とは?

発行済株式数とは、企業が実際に発行している株式の総数のことです。

「計算のための準備」で用意した⑧発行済株式数がこれに該当します。

 

最後に、事業価値、非事業価値、負債、発行済株式数の情報を理論株価を求める算式に当てはめると、理論株価を求めることができます。

理論株価 = (事業価値 + 非事業価値 - 負債)/ 発行済株式数

 

 

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